※こちらは、以前私がアダルトチルドレン（現在の自分の生きづらさが親との関係に起因すると認めた人）の問題に向き合っていた時に書いた内容を掲出しています。できれば最初からお読み頂ければと思います。→0.はじめに
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アダルトチルドレンは国民病？！
第四章 デュープスと二元論とアダルトチルドレン
4-5.二元論が馴染むと、感情に直結したデマに流されやすくなる
二元論に慣れていくと、実はとてもデマに流されやすくなります。
それはなぜかというと、二元論は「正しい」と思わせることの積み重ねによって、個人の中に様々なマインドセット（思い込み）を作って行く事が容易に可能になるからです。
たとえば、「戦争」という言葉を聞くだけで何か嫌な気持ちを持ち合わせてしまうのも、マインドセットが機能しているからです。
そして、戦後七十年に渡って日本は、日本嫌いなGHQや共産主義者や社会主義者によって様々なマインドセットが入れ込まれました。
マインドセットが機能している時に、現われるのは感情だけです。「正しい」と思うことには恍惚するような思いを抱き、「正しくない」と思うことには嫌悪感が現われます。
ですから、このマインドセットが有効に機能している時ほど、人は感情に流されやすくなります。
そして、二元論の世界観に縛られている人ほど、主観的で感情的で近視眼的になりやすいのは、様々なマインドセットの上で現在が構築されてしまっているからです。
ちなみに共産党を中心としたリベラル政党（社民党、立憲民主党など）は、戦後のマインドセットを作ってきた張本人でもあるので、この手法で世論誘導することにとても長けています。そして、マインドセットと同時に現われる感情を利用したデマを、さも真実かのように流し自らの求める方向に世論を誘導しています。
たとえば、２０１５年の安保法制の時には、「徴兵制度が復活する」「子供が戦争に連れて行かれる」など、恐怖の感情が敢えて前に出るデマをメディアと一体となって流し続けましたが、これは八月革命説に等しいレベルのデマです。安保法制で重要議題であったのは「集団的自衛権」というものですが、これは「日本がピンチの時には他国に助けてもらう代わりに、仲良しの国がヤピンチの時には日本も助けるね」という共済型の法案です。「日本は他国を助けないけれど、どんな時でも日本のことは助けてよ」っていう図々しいことは、近所の人間関係でもできないですよね。それと同じです。そして、相手を助けないということは、ピンチの時には全て自分でなんとかしなくてはならないのですから、徴兵制の可能性は、「集団的自衛権」よりも、安保法制を通す前の「個別的自衛権」の方が必然的に高まるのです。
そもそも共産党は「日本の権力者はすぐに侵略戦争をしたがる悪い奴」と思い込んでいます。そして残念ながら、私たちが受けてきた教育も同じような流れを汲んでいます。よって想起するイメージが共通しやすく、このような感情を直接刺激される誘導に私たちはとても乗っかってしまいやすいのです。
ちなみに、安保法制が否決されることによって最も特をするのは、日本を侵略したいと考えて実行している三カ国（中国・北朝鮮・韓国）です。戸締まりがゆるい家の方が泥棒に入りやすいのと同じです。集団的自衛権というのは、日本を侵略したい国家においては、戸締まりが厳しくなるのでデメリットとなりますが、こういうことをメディアは言わず、どんな情報でもやたらと戦争に結びつけて恐怖を煽り「反対」と言い続けます。この扇動によって得をするのは一体誰なのでしょう。
どうやら、共産党や社民党や立憲民主党、そしてメディア、さらにこの三カ国の思惑は一致している所があり、私たちは彼らが創り出す言論空間によって、問題でなかったことまで問題にさせられ、その上彼らが敷いた「正解」を選択するように仕向けられています。
たとえば「いわゆる従軍慰安婦問題」や「南京大虐殺」も同じようなしくみで作られた捏造問題の一つです。
そもそも「いわゆる従軍慰安婦問題」のことの発端は、現社民党で当時弁護士であった福島瑞穂などの反日日本人が韓国人にデマを浸透させ、焚き付けることから始まっています。当初この問題が朝日新聞で報道された頃は、「そんな話見たことも聞いたこともない」という韓国人ばかりだったのが、彼らの地道な努力の甲斐あって、ここまで大きな国際問題となりました。ことの発端は被害者利権に目をつけた反日日本人たちの工作であったのに、いつの間にかこの利権に味をしめた韓国人も積極的にロビー活動を展開するようになり、海外で韓国人が慰安婦像を立てるまでに問題は大きく膨れ上がっただけには留まらず、それが事実として教科書にも記載されてしまっています。
そしてこの問題と同時に語られる「日本人は謝り続けなくてはいけない」という刷り込みに賛同する思いもマインドセットの一つです。謝れば解決するという思い込みが利用され、さらなる問題を生み出しているだけなのです。
それから第二章で提示した「朝鮮人募集工問題」も同様に、反日日本人が先に活動し、韓国人にデマを浸透させ焚き付けることから始まっています。そして今やその問題が、国家間の国交断絶に発展するのではないかと多くの人が危惧する程のものになり、日韓のトラブルは地上波などでも話題になる回数が増えています。
少し話はそれますが、このような報道を見聞きしていると、韓国人だけが悪いような思いが強くなりがちですが、問題を作り上げ、話題にさせるための作業に日本人が存在していることを私たちは意識するべきだと思います。そして韓国人や北朝鮮人、そして在日の人だけのせいにしないように気をつけなくてはなりません。
また、朝鮮半島出身の方の中でも温厚な方はいらっしゃいます。しかし、そのような方であっても、昨今明らかになってきた在日外国人たちの素行の悪さによって、謂われの無い差別を受けることになりがちです。この傾向は戦後から一貫してあって、民族だけで一刀両断すると、温和だったはずの半島出身者であっても日本人を敵視していく気持ちが醸成されてしまいやすく、さらに問題が大きく脹れ上がることが考えられます。
それに最も問題なのは、敢えて問題を作り火の粉を多くの人に浴びせるために活動している反日日本人の存在です。そこを忘れてはいけません。
とはいえ彼らの結託は戦後直後の動乱期から始まっており、共謀ぶりがすさまじいのは事実です。そして、利権につながる組織の中枢が、反日日本人と在日で固められていることはよくある光景です。また、国会議員として活躍する人の中にも、敢えて日本を弱体化し、隣国へ利益を与えるために行動しているとしか思えない人がいるのも事実です。
国会議員である以上、国益を考えた行動をせねばならないはずなのですが、戦後の日本は各々の私腹を肥やすために活動することが一般化してしまいました。そして、この傾向は彼らだけのものではなく、民間の大企業を含めた各種業界にも言えることで、各々の自己保身の為だけに政治家を利用し、保身のための法案が乱立している状態です。
つまり、すっかり私たちは戦後直後の動乱期を経て確立されてしまった、彼らの思想の思惑に乗せられてしまっているのです。
そしてその思惑に気がつくことなく、同じ思考性で物事を考えているからこそ、よりトラブルが増えるだけのマインドセットを積み重ね自らの首を絞め続けているのです。
また、彼らにおいてこの論法を繰り返すことは、お金を得る手段の一つでもあります。ここを充分私たちは理解しておくべきだと思います。
彼らのビジネススキームは戦後一貫して、問題が無い所に問題を作り上げ、そこに新たな利権の構図を創り出すことです。その為の工作でありビジネスに国民は常に利用されています。ＬＧＢＴ・男女平等、アイヌや琉球人、民族差別、労働者人権、沖縄基地問題など、彼らが軸になって活動しているものは弱者救済を軸にした内容が多いのですが、人道的美談を背景に流布される情報とは裏腹に、日本弱体化を視野に入れた上で、彼らの利権取得のために行われていることがほとんどです。
そして、マインドセットと直結するデマが繰り返されることによって、さらなるマインドセットがそれぞれの心持ちの中に入れ込まれます。その度に私たちは思考力が奪われ、主観的で感情的で近視眼的な人間に育成されていきます。
特をするのは彼らばかりで、私たちは何一つメリットはありません。彼らが敢えて作りだした問題の渦の中に翻弄されてしまうばかりです。
戦後の社会体制の中で体が作りだした嘘やデマと向き合い、そして入り込んでしまったマインドをリセットすることが急務であるとも言えると思います。
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