【備忘録用】アメリカ大統領選「裏あらすじ」まとめ

2ch記事でまたもや見逃すことができない詳しいまとめが登場しました。

私自身知らない情報が多すぎて、真偽不明というより…このまま納得するには早すぎる段階なのですが、今メモっとかないとこの投稿を再度見つけるのが難しくなるため、私の備忘録用にここに残させて頂きます。

 

事実は小説より奇なり…はやっぱりガチか?

ということで昨日に引き続き、今日も2chのコメントを掲載させて頂きます。

↓昨日の記事↓

【米大統領選】バイデンスキャンダルの流れまとめ

2020年11月2日

86: 名も無き国民の声 2020/11/03(火) 02:43:52.95 ID:w2+C1IiH0

1/6
裏あらすじ

0735
2011年8月。バイデン米副大統領が訪中。
胡錦涛主席・習近平副主席と会談。
この会談後、中国強硬派だったバイデンが急速に軟化。

2011年11月。英国人実業家のニール・ヘイウッドが
重慶市のホテルの一室で死体となって発見される。
共産党幹部の資産を海外移転する役割を担っていた男だ。
急性アルコール中毒による事故死として処理されたが、
禁酒家だったため殺人の疑惑が急浮上し、
イギリスから再捜査の要請を受け
共産党大幹部薄熙来の側近の王立軍が事件を担当した。

死因は毒殺。犯人は薄熙来の妻、谷開来。
薄熙来はこの件を闇に葬ろうとした。

2012年2月6日。身の危険を感じた王立軍は
米総領事館に飛び込み、
幹部達の極秘資料持参で亡命を申請する。
オバマとヒラリーは亡命を認めず王立軍を中国に引き渡す。
(※訪米予定だった習近平に配慮)
王立軍は国家反逆罪、薄熙来に無期懲役、
その他薄一族も悉く粛清された。

2012年2月13日。習近平副主席が総勢500名を越える
中国企業家を引き連れ訪米。バイデンと2度目の会談。

 

114: 名も無き国民の声 2020/11/03(火) 02:45:51.43 ID:w2+C1IiH0

2/6
裏あらすじ

2013年3月。太子党最大のライバル薄熙来を蹴落とし、
オバマ政権とパイプを持った習近平が国家主席に選出される。

2013年6月。習近平国家主席、訪米。

2013年12月。バイデン親子中国表敬訪問。
習近平主席と3度目の会談。
帰国後、ハンターは中国政府から15億ドル資金提供を受けて、
未公開株の取り引き会社ボハイ・ハーベストを設立。

(※ボハイ・ハーベストは後に米部品メーカーのヘネガスを
中国の中国航空工業公司と合同で買収。
ヘネガス社は、デュアルユース(軍民両用)技術を開発しているため、
買収にはオバマ政権の承認が必要とされる案件だった、
オバマ政権はこの買収を承認した。

その他。
中国のために軍用監視技術のフェイス++という会社に投資。
この監視技術は中国の新疆地区でも使用されている。
軍事的にレア・アースを開発してる中国のモリブデン社に投資。
米国の核技術を窃盗していた中国のCGNという会社に投資。
中国海軍のココス社の子会社ジェミニ社を
パートナーにローズモンド不動産を設立。
他にも数社立ち上げ、どれもが中共の企業がパートナー)

134: 名も無き国民の声 2020/11/03(火) 02:47:40.74 ID:w2+C1IiH0

裏あらすじ

3/6

2014年2月2014年、ウクライナ騒乱。
オバマ政権の国務次官補ビクトリア・ヌランドなどの
ネオコンがネオ・ナチのグループを使い、
ウクライナでクーデターを仕掛け、
親露派ビクトル・ヤヌコビッチ大統領の排除に成功。

同年。ハンターは中国の葉簡明からウクライナの
天然ガス会社ブリスマ・ホールディングスを紹介される。

(※葉簡明。華信能源の総裁。
華信能源は、中共の上層部と親密な関係の
中共最大の民間石油会社で、ロシア・東欧・アフリカで
数十億ドル規模の事業を手掛けていた。
葉簡明はチェコのゼマン大統領時代から、
「経済アドバイザー」として優遇されていた。
二人が出会った時期は2012年習近平の最初の訪米説、
台湾の林俊良の紹介説がある。)

ハンターはブリスマの重役に任命され
月額5万ドル(約536万円)の報酬を受ける。
ハンター・バイデンを含むブリスマの重役4名は
1650万ドルを会社から受け取り、
ジョー・バイデンには90万ドルが支払われた。
(※FBIがマネーロンダリング疑惑で捜査中)

同年。新大統領ペトロ・ポロシェンコ政権下で
検事総長ビクトル・ショーキンが
ブリスマの不正を捜査開始する。

162: 名も無き国民の声 2020/11/03(火) 02:50:10.ID:w2+C1IiH0.net

裏あらすじ

4/6

2015年。バイデン副大統領が
ウクライナの首都キエフを公式訪問。
そこで10億ドル(約1100億円)の援助と引き換えに
「ブリスマ」をめぐる疑惑を捜査していた検察官の罷免を
ウクライナのポロシェンコ大統領らに要求。
検事総長ビクトルは罷免され捜査は頓挫した。

(※2018年1月。退任後のバイデンは
検事総長を解任させたことについて、
悪びれもせずニューヨークの外交問題評議会での
会合で次のように語っている。

「その時、ポロシェンコ大統領(当時)に対して言ってやったんだ。
私はあと6時間で帰るよ。それまでに検事総長をクビにしなければ、
君らは10億ドルを手にすることはできないよとね。
そしたらサンノバビッチ(あの野郎)はクビになったんだ」)

(※2019年7月。トランプが現ウクライナ大統領との
電話会談でこの件の再調査を頼んだ。
だが米情報機関から内部告発され
下院から「権力の乱用」などの罪で逆に弾劾訴追される。)

182: 名も無き国民の声 2020/11/03(火) 02:52:06.54 ID:w2+C1IiH0

裏あらすじ

5/6

◯201?年ハンターは華信能源と3年間の契約を結び、
  年間1000万ドルを「紹介費」として受け取った
◯葉簡明がハンターと設立したシノホークの株式は
20%をハンターへ、10%を父親へ配給。
◯更に葉簡明はハンターと共同でハドソン・ウエストを設立。
 持ち株の50%をハンター氏に、葉簡明が残りの半分を所有した。
◯葉簡明のビジネスパートナー董功文が銀行に
バイデン一族のためにクレジット・ライン(信用供与口座)を開設。
バイデン一族はそれを利用して複数の高額商品、数十万ドル以上を購入。

(※◯は2020年10月に暴露されたハンターのメールから判明)

葉簡明は香港に華信能源基金会を設立していた。
その総裁に任命されていたのが華信の幹部、何志平である。
ハンターは何志平の米国での活動に便宜を図っていた。
何志平は中共の大物スパイでハンターはその事実を知っていた。
ハンターはスパイと分かってた何志平を自分の多くの事業に関与させていた。

 

199: 名も無き国民の声 2020/11/03(火) 02:53:43.65 ID:w2+C1IiH0

裏あらすじ

6/6

2017年1月20日。ドナルド・トランプが合衆国大統領就任。
2017年1月23日。マイク・ポンペオCIA長官就任。

2017年5月。各メディアが2010年から12年の間に
十数人の中国CIA協力者が殺され、ある者は見せしめで
政府庁舎の中庭で射殺されてた事実を報道。

2017年12月18日。何志平が
マネーロンダリング(資金洗浄)や
海外腐敗行為防止法 (FCPA) 違反で逮捕。
逮捕後、何志平はジム・バイデンに電話で助けを求めた。
何志平の弁護費用として100万ドルを
ハンターのハドソンウエストが工面し、
ハンター自身が弁護のため証人として法廷に立った。

2018年。葉簡明は、
中国当局に贈収賄を疑われ、拘束される。
現在の消息は不明。
(※川に沈められた説あり)

粛清の理由。
葉簡明は薄甜甜という女性を華信で雇い
ハンターとの連絡係りに米国に移住させていた。
これが習近平を激怒させた。
薄甜甜は薄熙来の愛人の娘である。

(※葉簡明が薄甜甜を匿ったのは
父親同士が友人だったためと言われてる)

父の仇習近平への復讐なのか、
ハンターとブリスマ社幹部とのメールのやり取りを
最初に暴露したのは薄甜甜である。

2019年3月何志平は有罪判決を受け3年の禁固刑を言い渡された。

http://totalwar.doorblog.jp/archives/55172948.html#more

 

この情報は私の知らない名前が沢山出ておりまして…

たとえば

  • 英国人実業家のニール・ヘイウッド
  • 王立軍
  • 谷開来(薄熙来の妻)
  • 葉簡明(華信能源の総裁。華信能源は、中共の上層部と親密な関係の中共最大の民間石油会社)
  • 董功文(葉簡明のビジネスパートナー)
  • 何志平(華信の幹部・中共の大物スパイ)
  • 薄甜甜(薄熙来の愛人の娘)

などなど…。

まずはオフィシャルに出ている情報から私も精査してみたいと思います。

ということで備忘録でした☆

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4 件のコメント

  • 竹久さん こんばんは。
    2CHのコメントを見て全くのデタラメとは言えないと思いました。無知には書けない話だと思います。私も知らない名前や名称が沢山出てきて、内容がまだ把握できていません。2CHのコメントにあった【外交問題評議会】のことですが、最近メモしていました内容を勝手ではありますが紹介させていただきます。

    日米戦争の支配者
    日本を敗戦に追い込んだ陰のアメリカ政府。その組織とは【外交問題評議会】通称CFRという組織です。
    9名の大統領、21名の大統領候補者、14名のCIA長官、14名の国防長官、15名の財務長官、19名の国務長官、9名の最高裁判事が組織の会員なのです。その他にも政府内部の重要な地位の多くはCFRの会員によって支配されており1945年から1972年の間での全ての政府高官のうち502名がCFRの会員だったのです。このCFRは75年前の日米戦争にも多大なる影響を与えました。
    日本との戦いは狂人ルーズベルトが望んだものだと言うとマッカーサーはそれに同意した。ルーズベルト政権の周りを囲むCFRの会員たちは「日本を戦争に引きずり込んだ」と言っても過言ではない不可解なことを行っていたのです。
    フランクリン・ルーズベルト元大統領の長女の娘婿だったカーチス・ドール氏はCFRの会員が消し忘れた証拠を元に、多くの日本人は考えもしないようなことを述べました。それは、このようなことです。
    「例えどんなに完璧になされた計画でも証拠を完全に消し去ることは出来ない。アメリカは日本を戦争に巻き込むという陰謀に関わっていたと、私は悟った。」彼はこのように述べ身内であるルーズベルト元大統領とその側近たちを非難しましたが彼が手に入れた証拠とは何なのでしょうか?それは、ルーズベルト政権の陸軍長官でありCFRの創立メンバーであるスティムソンの日記です。この日記の1941年11月25日(米国時間)のページには驚くべきことが書かれていたのです。
    「問題はいかに彼ら(日本人)を誘導して我々があまり大きな損害を被ることなく最初の弾を打たせるかだ。これは難しい計略だ。」つまりこの日記は米軍トップの人間が日本に戦争を仕掛けさせる方法を考えていたという決定的な証拠なのです。
    しかもスティムソンが「日本に最初の弾を撃たせる」ということを日記に書いた約2週間後に真珠湾攻撃が行われています。
    1941年11月26日(米国時間)ルーズベルト政権から日本にとんでもない交渉文書が届きました。それはあの有名な「ハルノート」です。当時の日本はアメリカおよびイギリスと折り合えるように真剣に交渉していましたが、ルーズベルト政権のハル国務長官から届いた「ハルノート」には日本の資源・物資・大陸での正当な権益と米国にある日本の資源放棄・石油の輸入の全面禁止など日本の国益を守る為には開戦するしかほかに道はないと思えるほど常識ではありえない内容が盛り込まれていたのです。
    この「ハルノート」について東京裁判でパール判事はこのように述べています。
    「米国が日本に送ったのと同一の文書を他国に送れば、非力なモナコ公国やルクセンブルク公国でさえ必ず米国に対して武力をもって立ち上がっただろう。」
    実はハル国務長官はCFRの会員であり「ハルノート」の原案を書いたハリー・デクスター・ホワイトもCFRの会員だったのです。
    CFRは米国および他国政府からの金銭的援助は受けていません。CFRを設立し多額の金を出しているのが、ロスチャイルドでありロックフェラーなのです。CFR会員の中にはロスチャイルドでありロックフェラーと関係がある国際金融資本家たちが多く存在しています。
    また彼らの活動拠点であるニューヨークのビルはロックフェラー財団から寄付されたものですしCFRの名誉会長はデイビット・ロックフェラーなのです。まさに彼らがCFRを支配しているオーナーなのです。

    • おはようございます。
      詳しく教えてくださりありがとうございます。
      日米開戦については、日本側にもその論に同調して画策していた人たち(コミンテルン)がいたことを忘れてはいけないですよね。
      日米供に共産主義に騙され代理戦争をしたのですが、あれから75年経過してもなを世界は同じようなことを繰り返しています。
      ただ多くの人がこのビジネスモデルの形を理解し始めていますから、なんとかここから脱皮したいですね。

      それではこれからも宜しくお願い致します。

  • またまた思うことがありましたので、コメントさせていただきます。

    >2011年8月。バイデン米副大統領が訪中。
    >胡錦涛主席・習近平副主席と会談。
    >この会談後、中国強硬派だったバイデンが急速に軟化。

    上記内容でバイデンが中国共産党に強硬派だったことが驚きです。そして、オーストラリアの元外相・ボブ・カーを思い出しました。っといっても最近知りました。天安門事件が起こった時、中国の一党独裁体制を「滑稽なほど時代遅れ」と批判していた人物ですが、中国共産党に取り込まれ(豪中関係研究所の所長を与えられる。)親中派に変わりました。‘北京ボブ‘といわれる始末。
    竹久さんが以前コメントした通り、中国共産党のやり方は常に同じですね。

    そして、仰る通りコミンテルンの存在を忘れてはいけませんね。占領政策の基本的方向性を主導したのは、アメリカではなくコミンテルンだからです。東京裁判史観はアメリカに押し付けられたものと誤解されていますが、実は、コミンテルンによって押し付けられたものだった。ソ連もコミンテルンも滅亡したが、このコミンテルンを引き継ぐ国際謀略機関が存在する。それが中国共産党です!

    今ある教育や憲法はコミンテルンが作った延長線上にあると言っても過言ではないと思いました。

    レーニン全集 第31巻より(実際読んでいませんので確認は出来ていませんが)
    【2つの資本主義国家のあいだの対立と矛盾を利用し彼らを互いにけしかけるべきだ。】
    【我々共産主義者は他方の国の抵抗に対して一方の国を利用しなければならない。】         ←ネット上でみた内容です。

    追記 【太平洋問題調査会】という学術団体があります。通称IPR。1925年ハワイのホノルルで設立。
    第二代国際事務局長エドワード・カーターにより組織は徐々に共産主義者の牙城となっていった。

    こうして見ると私たちが生まれる前から共産主義者達は地道に拡大し続けていたんですね。恐ろしい執念です。

    • こんばんは!
      そうなんですよ!
      共感しまくりです。

      共産主義の歴史を見ていくと、この百年ずっと同じ事の闘争の繰り返しであって、別にそれぞれの国と戦っているわけでは実はないんですよ。
      共産主義者(現在ではグローバリストとリベラリストを含む)との戦いをずっとし続けない状況にありながら、自然と世の中は共産主義(無神論・金融崇拝・個人主義)に迎合していることが問題なんです。
      そこに気が付いて是正し立て直すことが現代に生きる人の使命であり、宿命であると私は思っています。

      それではこれからも宜しくお願い致します。

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