おはようございます。
火曜日は「変わる、終わる、始まる」です。
この「変わる、終わる、始まる」では、社会全体のトレンド（流行や趨勢・すうせい）に関する情報をお届けしています。
時代によって、インフラが変わり、またこの変化によって人の興味も変わります。
激動の時代と呼ばれる昨今の中で、立ち止まって全体を俯瞰できる情報をお届けしようと更新しています。
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完全にDS＆中共に入り込まれていたGAFA＋MTの運命は？
どんなに今更日本人が頑張っても、太刀打ちできないほどの巨大企業になってしまったGAFA＋MTのビックテックと呼ばれる企業が、大統領選を境に津波に巻き込まれていると言える事態が起きています。
ちなみに、GAFA＋MTのGはGoogle、AはAmazonとApple、FはFacebook、Mはマイクロソフト、TはTwitterです。
またどんな津波が起きているかというと…それは今回の米大統領選に因るものが大きいです。
今回の米大統領選で、主要メディアがバイデンに都合の良い情報しか報道しない事は皆さん既にご存知かと思いますが、その流れはソーシャルメディアでも起きており、そこに異議申し立てた共和党の皆さんから、Google・Facebook・Twitterは、公聴会に呼ばれています。
特に問題視されているのは、通信品位法（CDA）第230条のことです。230条は｢インターネット上の言論を保護する最も重要な法律｣と呼ばれ、彼らの企業体制の自由度を保証するものでもあったのですが…彼らが現在行っている「検閲」は230条で保障された制限を逸脱するものであるため、非常に問題になっています。
↓詳しくはこちらの記事で確認を↓
ですから、彼らが公聴会に呼ばれた理由は「検閲するな」という念押しと「なぜ検閲するのか」の確認だったのですが、その後もFacebookとTwitterは、皆さんご存知の通り検閲しまくりの嵐です。
ですから、選挙後もこの2社は更に公聴会に呼ばれ、こてんぱんにやられています。
具体的にどんな感じだったかは、下記動画↓で確認を。
また現在大きく話題になっているのは、TwitterとFacebookですが、Youtube（Google）でも検閲が激しくなっていることは既に皆さん周知の事実ですし、Google検索でもバイデン不利な情報は上がりにくくなっています。
この3社の行動は、とにもかくにもバイデンを当選させたい一心による行動なのだろうとは思いますが、バイデンが当選しなかった暁にはどうなることでしょう。
どう考えたって…今まで通りにはいきませんよね。
それからマイクロソフトに関連することは今回あまり触れられていませんが、創業者であるビルゲイツはガッツリバイデン陣営で、今回の大統領選の事で国家反逆罪を与えられる可能性も濃厚になりつつあります。
ということで、GAFA＋MTのうちA社（AmazonとApple）以外は、今後トランプ大統領が再選された折には、政府の意向により激しく厳しい経営状態になる可能性が高まっております。
また、そのような処置が行われた場合は、今まで使っていたプラットフォームが利用できなくなるわけで、すなわち私たちも一時的であったとしても面倒を被ることになることは言わずもがなではありますが、見方を変えれば、これは「日本企業にもチャンスが回ってきた」とも言えるでしょう。
どうにもこうにも倒しようがないと思っていた大企業が、時代の変化によって倒されざるを得ない事態になっているのは、後参入の企業には朗報です。
また、日本のIT業界はドメスティックに固執し、グローバルな広がりを見せられないことが続いておりましたが、今回の転換の風穴をチャンスと捉えて、世界に飛び立つ企業が現れたら良いのになぁと私は思っておりますが…どうなることでしょう。
とにもかくにもGAFA＋MTのうちどれか一つでも潰れることがあれば、それは巨大なチャンスの穴になります。
そのチャンスを是非日本企業が掴んでほしいなぁと思っています。
また、今後のビジネスは、このような変革がある可能性を見越しておくことも必要だろうと思っています。
ということで、今日のお話は以上です。
それでは来週こそは…火曜日の7時にお会いしましょう♪
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竹久さん こんばんは。
情報戦略アナリストの山岡鉄秀氏のメルマガ（新講座案内の紹介）情報で得た内容です。
習近平の母校である清華大学・経済管理学院のなかには、【顧問委員会】という特別な組織が存在する。
（ちなみに清華大学はTHE世界大学ランキング２０２１で名だたる大学を抑えてアジア圏で1位。特に理系の研究分野においては欧米の名門大学を上回る。）
【顧問委員会】は世界で活躍する経済者に必要なスキルについて専門の講師がアドバイスをくれる「グローバル人材養成機関」でここで教えている講師陣の多くは中国人ではなく、ハーバード大学・マサチューセッツ工科大学・スタンフォード大学・オックスフォード大学・など名門大学教授などそうそうたるメンバー30名が揃っている。さらに【顧問委員会】の名簿にはFacebook CEO マークザッカーバーグ・スペースX テスラ CEO イーロンマスク・Apple CEO ティムクック・元ゴールドマンサックス会長・元アメリカ財務長官ヘンリーポールソン等々世界をけん引する経営者たちが名を連ねていた。さらにこれはアメリカだけに限ったことではない。
（日本の名経営者たちもこの委員会のメンバーだった。）
このような世界のトップレベルのエリート教育を施して優秀な中国人経営者がどんどん世界へ出て行きます。これらの優秀な経営者たちエリートたちは世界平和に貢献してくれるでしょか？彼らには背負ったミッションがあり、その先に見据えた野望に直結しているということです。
〇中国人留学生による「講師狩り」
本来、大学というものは学問の自由・思想信条の自由・言論の自由・そういったものを体現する、守っていく、実践する場でなくてはいけません。しかし、それが変わろうとしています。実際にオーストラリアの大学で起こったことですが、例えば講師が「あること」について語ろうとする。あるいは「ある資料」を授業の中で使う。それだけで数をなしている中国人留学生たちが激昂して立ち上がり教師に詰め寄ってつるし上げる。そういうことが次々と発生している。
教育分野が実は中国が推し進める静かなる侵略（サイレントイノベーション）における強力なツールになっていた。このことを知らずして大学で勉強したり研究機関で研究に従事したり、あるいはご自身のご子息を大学に送ったり、はたまた海外に留学させたりそれは大変危険なことになりかねない。と書かれていました。
ほとんどの日本人は気づかない・気づけない見えない攻撃・侵略が進んでいるということだと思います。
しかしながら、アメリカ大統領選でどんどん敵が暴かれてきていますので期待したいです。
おはようございます。
日本でも講師狩りがあることを武田先生などがはっきりと仰っていますよね。
また学者で生きていくためには、そもそも学会が左翼の巣窟であるため、そこに染まらないと厳しいという話をよく聞きます。
教育という根幹が蝕まれていることは安倍前総理ははっきりとお気づきで、改革のメスを何度も入れてきましたが、抵抗勢力が大きい。きっとアメリカもこういう状態だったのだろうと思います。
ここを打破するためには、アメリカのトランプ陣営のように命かけてやる政治家が必要となりますが……そこが日本に不足しているように思い切ないです。
それではこれからも宜しくお願い致します。