武漢ウイルス騒動が始まってから、各業界の専門家が「テレビの情報は間違っています」と仰ることが増えました。
私はその専門家の声に助けられ、テレビの情報を鵜呑みにせずにきたのですが、私も私が得意とする分野において、「これはおかしい」と言いたいことがありましたので、お伝えします。
メディアは数字を誘導のために使います。
私は20代から30代にかけて、ティーンズマーケティングを中心としたマーケッターをやってきました。
マーケッター時代は、アンケートの集計結果を事細かく読み解き、市場ニーズ、ターゲッティングニーズ、そして商品評価をふまえた上での今後の展開をどうするべきか、拙い頭で一生懸命考えて分析し、行動しておりました。
そういう私からしてみると、安倍総理が辞任表明すると同時に爆上がりした内閣支持率に対するテレビコメンテーターの皆様の分析は著しく間違っているとしか言いようがありません。
とはいえ…そもそもテレビというものは、予め決まった答えに誘導するために数字を悪用し続けてきました。
ですから、今さら彼等の間違いを指摘するのもおかしいかと思うのですが、安倍総理が辞任表明すると同時に爆上がりした内閣支持率についての分析は、あまりにおかしいとしか言いようがありません。
ですから、今日はこの部分のおかしさについて書き留めておきます。
内閣支持率は、倒閣運動にも使えるツールです。
内閣支持率は、その言葉通り、内閣が国民に支持されているかどうかを計るための物差しです。
これは政権を適正に評価し、内閣の暴走を止めるためのツールでもあるのですが、メディアが適正に運用してくれてこそ、有用できるものです。
逆にメディアが暴走した場合においては、扇動ツールであり、洗脳ツールと化します。
つまり、冷静に物事見るためのツールではなくなるとういことです。
本来調査（アンケート）というものは、冷静に物事を俯瞰するために使われるものであり、そうであって有用できるものなのにもかかわらず、ある目的を達成するためのプロパガンダ（プロモーション）ツールに変化するのです。
というのも、民主主義国家で運営される政権（内閣）というものは、民の支持があって成立するものでありますから、その評価が低ければ、内閣は維持し続けられません。
ですから、世論調査を悪用すれば、内閣を倒すことも可能です。
だってメディアが政権や総理は悪い事をしているかのような印象操作を重ね、その上でアンケートを行えば、彼等の思惑通りに内閣支持率は下がるものですから。
そのため、随分前からメディアはアンケート結果が自分たちの都合良い形になるように、テレビの情報提供の段階から、そして電話調査においても、自分たちの思惑に近い数字がでるように誘導してきました。
ちなみにこれは安倍政権になる前からずっと行われていることで、もちろんなってからも、私たちはこのようなメディアの思惑の中に私たちは閉じ込められていました。
そして、まんまとメディアの誘導に乗せられ「正しいことを間違っている」と思い込み、一方で「間違っていることを正しい」と思い込んで、本来やるべきことを先送りにして、やらなくて良いことを率先してやり続けてきたと言えるでしょう。
ですが、東日本大震災のショックで国民は覚醒し、その上で誕生した安倍政権とネット環境の発展によって、国民はメディアの事実に気が付くようになりました。
一方でメディアは、今までだったら容易く誘導できたものができなくなり、露骨にならざるを得なくなりました。
しかし、そのあまりに露骨な行動によって、多くの人々が「メディアはおかしい」と気が付き覚醒するようになっています。
それはメディアが露骨になった結果の効能と言えるものでもあるので、露骨な行動を咎める気はないものの、あまりに間違ったことが正論のように流布されることは、やはり不快ですよね(-_-;)
ですから、ここから安倍総理が辞任表明すると同時に爆上がりした内閣支持率に対して、どこら辺の分析が間違っていると言えるのか書いていきます。
のですが……今日も記事が長くなってしまったので、記事分けますね(^^;)
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こんにちは。
昨日の記事へのコメントに続き連投にも関わらず、少々今回記事とはズレたコメントになることを先にお詫びいたします。
今朝報道番組で菅氏が出演している番組で、党員投票を省略することに反対している自称自民党員の電話インタビューが放送されていました。
当該番組だけでなく、様々なメディアで党員投票省略はいかがなものかという論調を取り上げています。
実は私、歴は浅いのですが自民党員です。
自民党の全てを支持しているわけではありませんが、概ね支持しております。
そんな私から言わせてもらえれば、電話インタビューで党員投票云々言っておられた人には「じゃあ党員辞めなよ」としか思いませんでした。
党員とはその党を支持しているという表明でしかないのです。そして支持していることが大前提で、その上で投票の権利を行使できる然るべきタイミングで行うのが党員投票なだけです。
今回は、その”然るべきタイミング”ではないと党本部が判断したのなら、支持者は従うのみです。
本来党員票の比重をあまり重くするのは危険なことです。
だって反日であってもお金を払えば党員になれるんですもの。
その程度のあやふやな存在に一国の総理を選出する権利を過剰に与えることへの危機感が無い人がいかに多いことか……セクシー小泉もまたその一人です。
自分が総裁選挙で勝つために、何年も地方行脚で安倍政権の悪口を言い回り、綺麗事の建前で党員票の比重を上げたのが石破です。
自民党を支持するという義務にも似た責任を果たさずに己の権利ばかりを主張する人は、議員であれ一般人であれ私は侮蔑します。
一般社会においても義務を果たさず権利ばかり主張する人が目立つ時代ですが、これも行き過ぎた個人主義の弊害でしょう。
（馬鹿正直でクソ真面目な個人の意見を長々と書き連ねてしまい申し訳ございません。
御眼汚しとお感じになられたのなら、このコメントは上げていただかなくても差し支え御座いません。）
こんにちは！
お目汚しだなんてとんでもないです。
コメントしてくださりありがとうございます。
党員投票を重視するのは仰る通り危険ですよね。滅茶苦茶共感します。
だって重視すれば、敵国からの工作も容易になるものです。
実際、民主党時代は党員投票で代表を決めていましたが、民主党サポーターは外国人もサポーターになれるわけです。
となれば、隣国が工作をしこもうとするのならば、大量に民主党サポーターになれば良いということになるわけで、非常に危険です。
テレビは民主主義の基本的な事を伝えることなく、自分たちの都合にあわせて良い悪いを言うだけで、今回も自民党のディスリを展開したくて「党員投票をしないのはおかしい」という論調を強めているかと思います。
ただこれ……冷静に考えると、自縄自縛しちゃってるんじゃないかなぁと私は思うようになったので、盛大にやってもらったら良いかなと思ってます。
というのも、党員投票しないで選任された総理＝民意を反映していないというのならば、選挙して民意を問う必要性が出てきます。
つまり、菅総理誕生後の解散総選挙の大義名分を与えているに過ぎないじゃないかと私は思うんですよね。
ぶっちゃけ若手議員が騒いだ理由も、そういう論調を作る為のキャストなのかもと疑ってしまうくらいです。
まぁ実際解散選挙するかどうかは分かりませんが……少なくとも既に大義を手に入れた状態になっていることは間違いないかなと。
それから自民党の党員投票の話をディスればディスるほど、新野党（立憲・国民）の話はしにくくなるんですよね。あちらはそもそも党員投票なしで新代表決めるって言ってますからね(^^;)
そうなると、もしも解散総選挙が起きた場合、野党は今まで以上に不利な状態で選挙に突入していくことになるため、なんやかんやでこの「党員投票がない」という事にメディアが噛みついていることはお左翼さまにとっての致命傷になるんじゃないかなぁと思ってます。
長い返事になってしまいすみません。
それではこれからも宜しくお願い致します。