文春をはじめとした週刊誌は、与党も野党もこっぴどく叩きますが、
ここのところ叩かれてるの与党よりも野党の方。
しかも、ここ最近は2週連続でマスコミゴリ押しの立憲民主党。
この理由はどこにあると思いますか？
この理由の考察を今日はお届けしますね♪
10月22日が投票日だった衆議院選挙。
選挙が始まると分かれば、週刊誌が話題にするのはだいたい与党議員のプライベートな情事や暗闇。
だけれども、今回は全然それが話題にならないどころか、週刊誌のリークも不発でしたね。
なんででしょう？
なんでだと思います？
答えは意外に簡単なところにあると思います。
与党を批判しても売上が伸びないから
これだと私は思います。
今回の選挙期間、実は与党の小さなリークを大袈裟に報道していたこともあったのですよ。
選挙期間が始まった直後の週刊誌は、それ相応に与党リークが羅列されていたと記憶しています。
ただですね、これが全然売れなかったらしいのですよ。
なぜ売れないかと言えば、皆さんご存じの通り、民進党が消えて希望の党だの立憲民主党だのができて、野党が前代未聞のゴタゴタが繰り返されていて、完全与党勢がゴシップの主役を退いていたからなのですね。
だから、このタイミングで自民党リークを羅列した情報誌は、消費者からそっぽ向かれちゃったのですよ。全然売れなかったんですよね。
すれば、売れる方に傾くのが資本主義社会の性。翌週は、ガッツリ希望の党特集をしました。しかも、希望の党の悪口羅列ね！すると、しっかり週刊誌は売れるわけですよ。
資本主義社会は、売れる物が良い物です。
ですから、主義主張なんてぶっちゃけどうでも良いのです。
今売れるネタを提供する事。そして稼ぎを得ること。これが週刊誌の使命。
今現在の世の中の論調であれば、今は与党批判を編集者がしたくても、売れない現実があるのですから、することはできません。
ここが定期購読で好き勝手に洗脳できる新聞とは大きな違いなのですよね。
つまり、少なくとも今、自民批判は世の中に迎合しないのです。
というよりも、消費者が知りたいのは野党のゴシップ！
だから、与党リークしても話題にならない。さらに言えば、部数も伸びないので、売上が週によって変動する週刊誌においては、死活問題にさらされます。
だからこそ、自民リークは控えめにならざるを得ないのです。
はっきり言えば、ネタが面白いということに尽きると思います。
週刊誌を筆頭にしたマスコミは、センセーショナルなネタが命です。そのネタで部数は伸びるし、視聴率も上がります。
消費者の気持ちに迎合すれば、自身の身の上である金銭状況は安泰です。
だからこそやってるに過ぎないことは多々あります。
ただ疑問は沸きますよね。どうしてここにきて立憲民主党ばかりネタになってるの？って。
この理由は大きく二つありますね。
①ネタが破天荒
②ネタ元となる情報筋がしっかりしている
これでしょうね。
そもそも、今は与党スキャンダルを大々に発表したところで、売上が伸びるかどうか微妙な時期にあります。
しかも、つい数週間前には自民リークで部数を稼ごうと思ったら、逆にもの凄い数が売れ残ってしまった悲しい現実を目の当たりにしたばかり。逆に翌週、野党である希望の党を特集したら完売続出の有様なのですから、資本主義社会のマーケティングとしては手堅い方をまずは選びたいですよね。
だから、今現在の週刊誌は、売上が見込める野党の話に執着する。
その中でも、立憲民主党のキチガイネタは他を圧倒するものなのだろうなと思います。
他にはないヤバいネタが立憲民主党には揃ってるって言えます。
さらにもっと言えば、その情報筋が確実にしっかりしてるはずなのですよね。
そして、その情報筋とは誰か。
私は、元民進党議員だと思います。
今回の解散総選挙の引き金となった山尾さんや前原さんの週刊誌ネタのリーク元も、二人にやっかみのある民進党議員ではないかと言われていました。
今回もそうでしょうね。
希望の党議員や現民進党参議院辺りが週刊誌にリークしまくってるんだと思いますよ。
なぜって、波動の低い輩は、幸せな人をほっとけないのです。
常にそこから引きずり下ろすことばかりが頭に蠢くのです。
今、元民進党の中で、一番の人生の春を楽しんでいるのは、「排除」されたはずの立憲民主党の議員たちですよね。
それを元民進党グループがほっとくわけないじゃないですか。
波動の低い人たちが考えることは、常に引きずり下ろすことですよ。
自分が高見に上がるのではなく、引きずり下ろして自分が高くなることです。
ですから、リーク元はよっぽど元民進党なのでしょうね。
元民進党からのリークであれば、情報としては間違いがない。しかもネタがこっぴどく下劣極まりないわけで、やるのなら今しかないでしょのネタばかり。
こぞって今やっちゃうわけですよ。
ここが、新聞やテレビとの大きな違い。
新聞は定期購読者によるビジネススキームが確立されているので、週単位の売上に左右されることはありません。
同じくテレビも、枠買いは随分前に成立しているのですから、瞬足的世論動向に売上が左右されることはありません。
だから、ここに飛びつく必要がないんですよ。
だけれども、週刊誌には今飛びつく必要が常にあるんです。
その常に必要なあれこれによって、今の立憲民主党のスキャンダルは棚卸し状態になっていると考える方が辻褄にあうと思いますよ♪